ピザハットが15億ドルで売却された理由

ピザハットの売却が完了し、同ブランドはもはやヤム・ブランズの一部では無くなった。 ヤム・ブランズは本土中国を除くピザハット事業をプライベート・エクイティのLongRange Capitalに約15億ドルで売却。本土中国のピザハットはヤム・チャイナ・ホールディングスに12億ドルで既に売却済み（8月10日）。二件合わせて総額は約27億ドルに達する。

ピザハットの暫定CEOはエドゥアルド・ルズ（Eduardo Luz）に決定された。LongRangeの支援のもとにフランチャイジーと顧客、現場チームへの投資を通じてブランド再建を目指すと表明した。

ルズCEOはP.F. Chang’sやPanera Bread、Kraft Heinzなどでの豊富な経験を持つ。前任のアーロン・パウエルは退任を表明し、継続的な役割の提案は断った。グローバル開発責任者ジョセフ・コールも売却完了に伴い退社した。

売却に至った背景理由
‍ピザハットは過去10年以上にわたり販売や出店数で苦戦しており、今年は約250店舗を閉鎖する見込みだ。 売却の具体的な理由をさらに見てみよう。

1. 継続的な売上低迷： ピザハットは10四半期連続で既存店売上高の減少に苦しんでおり、前年の米国内売上高の8.2%減に続き、2025年にも5%の減少を記録した。

2. 競合に対する業績の遅れ： 注文テック、配達スピード、メニュー開発の遅れが原因で、ドミノ・ピザなどの強力なライバルや、サードパーティの配達アプリ（DoorDashやUber Eatsなど）に後れを取り、市場シェアを失い続けた。

3. マクロ経済の圧力： 高インフレ、原材料や資材コストの高騰、消費者心理の変化、さらには需要に影響を与えたGLP-1肥満症治療薬の普及など、広範な経済的逆風の中でビジネスは長期間に渡り苦戦を強いられ、そこから脱却できなかった。

ヤム・ブランズのクリス・ターナーCEOは、売却により同社はKFC、Taco Bell、Habit Burger & Grillに集中できることになり、デジタル能力やレストラン経済の強化を通じて成長機会を追求できるとコメントした。 売却後のヤム・ブランズは世界に44,000店超（151カ国・地域）を運営する体制に変わった。